資格保持者となり信頼される。資格手当などがつき、給料がアップする

施設での介護の仕事に従事するには、最低でも認知症基礎研修の受講が必須となりましたが、初任者研修はワンランクアップの資格といえるかもしれません。

介護の理念から学び、高齢者への接し方がわかる。身体介護の仕事もできるようになる

この研修では、介護の知識を、理念から学ぶことができます。利用者の個性を尊重すること、その人らしさを大事にした介護をすることなど、とても大切な基本を学びます。
また人間の体のしくみ、老齢化したときの身体的な変化、基礎的な医療知識なども学びます。これらを知ることで、ケガや病気になったときの対処だけでなく、予防などに役立てることができます。

キャリアアップのスタートライン資格

資格を取得すると、正社員にもなりやすく、リーダーや管理者へキャリアアップの可能性も広がります。 下図のように、「介護職員初任者研修」は介護実務の入門資格です。この後、「実務者研修」を経て、介護の実務期間3年の後には、国家資格である「介護福祉士」の受験資格を取得することができます。また、「介護福祉士」取得後にさらに研修を受けることで、これから誕生予定の資格「認定介護福祉士」にチャレンジすることも可能です。＊認定介護福祉士の資格については、現段階では詳細未定

介護の資格保持者は、引く手あまた

日本は世界の中でも高齢者が多い国です。2025年には団塊の世代が75歳以上に達するため、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、超高齢化社会に近づきます。
それにともない2025年には230～250万人もの介護職が必要になると言われていますが、人材は圧倒的に不足しています。 つまり、介護の資格を取得すれば、就職・転職には困らないとも言えるのです。一般的な求人広告を見ても、介護の仕事の求人はとても多く、引く手あまたです。実際に介護の仕事の経験がなくても、意欲とこの介護職員初任者研修の資格さえあれば、就職には極めて有利です。

特にありません。カリキュラムも試験も日本語で書かれているので、日本語を理解していることは条件になります。

1時間の筆記試験は振り落とすようなものではなく、学んだことを振り返るような、安心して受けられる内容です。多くの実施校は合格基準を70％程度に設定しており、記述式ではなく、選択式で実施しております。

ヨウコーケアカレッジの受講料は、92,400円（テキスト代・税込）です。また、福祉用具専門相談員講習会とのセット受講料は、117,400円（テキスト代含む・税込）で10,000円お得です。支払方法に関しては、事務局にご相談してください。

介護職員初任者研修の試験合格後は、晴れて有資格者として、介護業界で幅広く働くことができます。無資格者に比べ勤務先の候補も広がりますから、自分の希望条件に合うところを、複数の職場の中から選んでいけます。ニーズが多く、働き方もさまざまです。自分がもっとも働きたいと思える転職先を吟味しましょう。
介護業界では、実務の経験年数などを条件に、キャリアアップにつながるさらなる資格を取得することができます。
実務者研修の受講と、介護実務3年目で、国家資格である介護福祉士資格を取得すれば、役職や給料の面でもさらに優遇されます。
介護の職場は、訪問介護事業所、デイサービス、有料老人ホーム、特別養護老人ホームなど豊富にあります。それぞれに勤務条件や給料、介護業務の内容は様々です。
給料の多寡だけでなく、職場の雰囲気、自宅からの交通の便、介護内容など、さまざまな視点から、自分に合ったところを選びましょう。

117,400円 (テキスト代・消費税込み)

94,200円 受講料 78,000円 + テキスト代 6,000円 (消費税 8,400円)

福祉用具専門相談員の仕事は、福祉用具を使用する方やその家族、担当のケアマネジャーなどから福祉用具に関するアドバイスや相談を受けることが主となります。介護職に就いていない方は意外に思うかもしれませんが、福祉用具の種類やバリエーションはとても豊富です。要介護者の状態や、使用環境を考慮し、適切なものを選ぶ必要があります。そして、介護保険制度で福祉用具を利用する場合は、利用者と相談の上決定していくこととなり、福祉用具の使用に関する計画書(ケアプラン)の作成も行います。

福祉用具専門相談員は、福祉用具専門相談員指定講習を受講し、修了試験に合格することで取得できます。また、この講習を修了しなくても、介護福祉士や社会福祉士、保健師、看護師、理学療法士、作業療法士、義肢装具士に関しては、資格を保有しているだけで福祉用具専門相談員として認められます。
2015年の介護保険制度改定以前は、介護職員基礎研修や初任者研修修了者も福祉用具専門相談員として認められていましたが、現在はこの資格だけでは業務ができなくなったため、注意が必要です。

福祉用具専門相談員指定講習は、全50時間のカリキュラムで構成されており、最後に実施される修了評価試験に合格する必要があります。

カリキュラムの内容
・福祉用具専門相談員の役割
・介護保険制度等の基礎知識
・介護・医療に関する基礎知識
・福祉用具に関する知識、技術

講習は都道府県知事の指定で実施しており、 通学回数は７回、費用は35,000円となっています。

福祉用具専門相談員が活躍できる施設や事業所についても見ておきましょう。福祉用具を専門に取り扱う福祉用具貸与事業所や福祉用具販売店であれば、当然福祉用具に関する仕事がメインとなります。その他にも、特別養護老人ホームや介護老人保健施設といった福祉施設でもその知識を生かすことはできます。ただし、多くは介護職として採用されるため介護業務をこなしながら必要時に役立てるという形になるでしょう。

活躍できる主な職場
・福祉用具貸与事業所
・福祉用具販売店
・特別養護老人ホーム
・介護老人保健施設 等

福祉用具は、要介護者やその家族の生活の質（QOL）を高めるために重要な役割を果たす道具でもあります。
例えば、福祉用具を使うことで動くことがスムーズになれば、人の助けがなくても移動ができ、行動範囲が広がるかもしれません。また、自宅で介護を受けながら生活している方が便利な福祉用具を使えば、家族の介護にかかる時間の短縮や、負担軽減につながることもあるでしょう。
要介護者の状態は、日々刻々と変化します。突然、病気やケガで状態が変わることもあれば、段々と老化によって変化してくる場合もあります。こうした変化に早く気づき、環境と照らし合わせながら適切な福祉用具を選ぶことができれば、「動きやすくなったよ」「介護の負担が減り、自宅での介護に自信がついたよ」などの言葉をもらえることもあります。

介護施設に比べると、福祉用具を専門に取り扱う事業所は少ないため、この資格の求人はさほど多くありません。しかし、福祉用具を使用しながら生活を送る要介護者の数はとても多いです。
福祉用具は、日々進歩し続けています。適切な福祉用具を選ぶことも、要介護者の自立支援を支える重要なポイントとなるため、キャリアアップを目指していきたい人にもおすすめの資格です。